2018年09月08日

大根と玉ねぎに再挑戦


昨日、大根の種と玉ねぎの小粒な苗のようなもの(直系2〜3pの改良種の球根)を買ってきた。

例年は、キュウリ、ナス、トマト(ミニトマトを含む)、ピーマン等の夏野菜しかやっていなかったが、いくらか余裕ができたのか、他のものにも挑戦してみようという気持ちになった。

実は、この2品種は、同時にではないが、前にも手がけたことがある。大根については、平成17年頃、第二就職先である NDS リースの社長(NTT の大先輩でもある)に、桜島大根の種を頂いて、2〜3年栽培を続けたのである。大きな大根で丈夫で、栽培には手間暇もかからなかったが後が続かなかった。食してみると大根おろしに適しており、それ以来私は、大根おろしのファンになった。

玉ねぎについては、一時は、畑一面に沢山植えて、収穫後は、 ネットに吊るして保管していたくらいだから、やはり2〜3年は栽培していたと思われる。私は前々から玉ねぎが好物であったので本来続ける気持ちはあったのだろうが、たぶん雑草との戦いに敗れてしまったものと思われる。

ここ2年間ほどは、雑草が成長し、種を落としてから草刈りをするという悪循環だけは断つことができているので、再度挑戦心が湧いてきたのかもしれない。

種や苗はすでに用意したのだが、畑の耕作予定地の80%ぐらいは除草を済ませているが、残りの20%は本日除草すると共に耕す予定である。従って定植は、石灰や多少の肥料を畑の土と混ぜてからになるので一週間ほど先になる。

買ってきた大根の種は、おでん用と大根おろし用の2種類である。自分の作ったものを食することは、大きな楽しみであるが、出来栄えはやってみないと分からない。いつものことでいえば、「買ってきた方が安上がり」という失態の連続である。

栽培のことに戻るが、過日偶然にも、平成17年当時のこの桜島の大根の種が出てきたので少しばかり水に漬けておいた。勿論、10年以上前の乾燥し切った種に芽が出てくるとは思えないが、植物には意外な生命力があるのでお試し施策である。買ってきた大根の隣にでもまとめて植えてみることにした。

ほとんど不可能なことを試みるというこの若さ・馬鹿さは何に由来するのだろう。良く分からないが、考えようによっては、これが私の健康法の秘訣かもしれない。

玉ねぎは植えてから収穫までの期間が長いが、大根は2〜3か月もすれば収穫できるので、この失敗談についても後日報告させていただく。
posted by 326261(身にロクに無い:身に付いていない:電話番号!!) at 10:44| Comment(0) | 15 健康

2018年09月01日

本人訴訟支援重視の司法書士との遭遇


名古屋市熱田区金山町に事務所のあるある会計事務所の主催する経営塾で、私同様、本人訴訟支援を業務の重点に置かれている司法書士の先生に遭遇した。

この会へは、7〜8年前からお世話になっている私のITに関する先生のお勧め・紹介で入ったのだが、前回は、自己紹介時に、この司法書士の先生が、離婚にかかる失敗談を話されたので、他の参加者の中にも、偶然、離婚経験者がおり、色々話が盛り上がったのである。

私が入会したのは2〜3年前であるが、こんなに盛り上がったのは初めてである。しかも初対面の方が多かったのにもかかわらず。

私は、月 1 程度開催のこの会には、先約のない限りできるだけ参加することにしているが、この日は特に有意義であった。

私の方から、本人訴訟にかかる話題を持ちかけたのではないのだが、この先生の方から、受任業務の中でも、本人訴訟支援に重きを置いている旨の話が出たのである。その時は、私も自己紹介が終わっていたので、私の考え方とか業務に対する姿勢を、概ね把握されていたのかもしれない。

経緯等については色々な事情があると思われるが、お客様からの相談を受けている内容を吟味すると、おそらく、法律で許された業務範囲の中で訴訟関連業務を行なおうとすると業務の内容や金額制限等の制約が多すぎる現実に直面されたものと思われる。

お客様の中には経済的に恵まれない方も多くみえ、弁護士の着手金を考えた場合、 支払いが困難な場合が多いのである。そうかといって、これを諦めてしまうのは余りにももったいない。そこで最も有効な方法を考えた場合、お客様の置かれた環境・条件によっては本人訴訟がベストの場合が多いのである。

これを行う場合、各々の士業、及び弁護士法第72条の規定に抵触しないよう工夫しなければならない。

社会保険労務士でいえば、業務内容は労働・社会保険に限られるのであるが、 司法書士の場合はその制限がないか、又は少ないものと思われる。

私の受任するこの手の案件は、年金法とか行政法・消滅時効に関するものが多く、この件に関しては、特別に専門とされている弁護士の先生を除けば私の方が詳しいと自信の持てるものに限定している。

今では、案件によっては、平成27年4月1日施行の社会保険労務士法に基づき、受任弁護士とともに、補佐人として業務を遂行することもできる。

現状、ほとんどの社会保険労務士事務所が手続き業務のシェアーが多く、その業務等の収入から事務所の運営資金を賄っているものと思われるが、私は、ほとんどといっていいほど、この手続き業務を行なっていない。

周りを見ると、私のような同業者はほとんどいないのである。しかし、業種は異なるといえ、同じような視点や考え方を持った始業の先生がおみえになり、忌憚のない意見交換のできる環境ができたことに嬉しくもあり、頼もしくも感じた。

今後とも、この方針に基づきできるだけ業務を継続したく思っているので、宜しくお願いします。偶然、本日は、特定社労士の能力担保研修の2回目の受講日である。 しっかり研鑽を積み、間違った主張や邪な主張に負けないよう勉強してきます。
posted by 326261(身にロクに無い:身に付いていない:電話番号!!) at 11:08| Comment(1) | 13 社会・仕組み

2018年08月25日

障害年金支分権消滅時効事件に関する情報及び証拠書類のプラットホーム的役割について


この問題については、正面からの議論で勝訴確定させているのは、残念ながら、未だ、私一人である。

その確定は、最高裁が、国の上告受理申立て理由書を受け付けなかったことによっているが、確定までには、受任弁護士事務所から意見書を2回、私から反論書及び反論書に係る補充意見書を合計3回提出しているのであるから、その内容に不合理があれば、国の上告受理申立ては受理されていたはずである。

従って、私は、この問題に対する自分の考え方は、間違いのないものと確信している。

なぜ、優秀な弁護士が受任して負けてしまうのか。考えてみると複数の原因が思い浮かぶ。

問題の中心は、障害年金においては、国の論理においても、裁定請求遅れという基本権に対する権利不行使を支分権に対する権利不行使とみなせないことである。

たったそれだけのことを、優秀な弁護士の先生方がどうして証明できないのか。

一つは、年金法及びその運用実態を熟知していないから、裁判官が納得せざるを得ないほどの説得力に欠けることにあると思われる。詰まり、論理のそのものに力不足があるのである。

次に大きな原因は、客観的な提出書証が足りないことが考えられる。国や下級裁判所は、多くの場面で矛盾するその場しのぎの主張を続けている。これを許していては、抜本的改善策はあるはずがない。これらを許さないためには、臨機応変に客観的な証拠を提出して反論する必要があるが、これができていない。

この矛盾した国の主張を防ぐには、客観的な資料である書証を用いる以外にないのであるが、その書証の全体像を受任弁護士の先生方はご存知ないのである。これについて、プラットホーム的役割を果たせるのは、私以外にはおらず、時には、お節介にも、提供しようと思っても、自分達だけで対処したいと言われる弁護士事務所もある。

第三の原因を挙げれば、この問題に対してほとんどの弁護士事務所が精力的に傾注していないことを挙げなければならない。そして自分一人でやれるものと誤認しているのである。極端なことを言ってしまえば、自力で精一杯やってみて、それで駄目なら、それで良しとしてみえるのかもしれない。これでは敗訴実績が重なり、昨年10月17日の身体(左下腿切断)の障害に係る最高裁判例まで出されてしまうのだから迷惑千万であるが、安易に資料を要求されるのみで、強い覚悟は見受けられない。

しかし、これは本来原告側が勝てなければ嘘の問題なのである。複数の弁護士が力を合わせて十分な時間をかけて議論する場もなく、そうかといって私にその場に参加要請する姿勢もない。

この問題は国やほとんどの下級裁判所の論理に明らかに欠陥があるのだから、優秀な弁護士が総力で取り組めば負ける事件ではないのである。

その問題をライフワークとして取り組んで頂ける弁護士の先生も出そうもない現状において、今、私のできるベストの方法は、当面、提出済みの井原様の事件に対する国の出方を監視して、意見書等が出された時には的確に反論することである。

そして、第2第3の方法は、政治家の先生にお願いしての、違法な異議申立て却下の改善とマスコミを利用しての違法な運用の即時改善の訴えである。

後者においては、私の力で即効性はなく、有名な先生に考え方と資料をお送りして、既発行の書物の続編としてこのテーマを掲げた書籍を発行して頂くことである。

この不合理を改善していくためには、多くの人の声が必要だが、基本権と支分権という概念自体の理解不足のため、最も力を合わせるべき社労士の先生方自体が、私の考え方を理解さえしておみえにならなかったり、自分の仕事とは関係のない事柄とお考えの先生方が多くを占める現状なのである。

裁定の裁量権等について、老齢年金と障害年金に差異はないとする国及びほとんどの下級裁判所(平成24年4月20日名古屋高裁判決及び平成28年5月12日福岡高裁判決を除く)の主張や説示は詭弁でしかないのだから、これは国家の一大事であると考えてもらいたいものである。
posted by 326261(身にロクに無い:身に付いていない:電話番号!!) at 13:06| Comment(0) | 1 障害年金